DELLの格安サーバPowerEdge SC420が到着したので、さっそくOSを入れて遊ぶ。
Sloaris 10は、CD3枚目でエラーが出たけど、無視してインストールを続行。フォントが綺麗に表示できずあきらめる。
VineLinux3.1:「エラー発生 – 新規ファイルシステム作成のための有効なデバイスが見つかりません。」という表示が出て、インストールができなかった。
理由は、「Vine Linux 3.1のカーネルが、SATA(Serial ATA)を認識しない」(2004年12月25日)
せっかくダウンロードして焼いたのに…
Fedora Core 3をダウンロードしてインストール。こちらはうまくいった。Windowsとのファイル共有に試行錯誤中。むずい…
パッケージになっているアプリケーションを使うだけなら、楽ちん。
ファイルサーバにするには、まだまだ時間がかかりそう。
MachintoshとWindowsとLinuxとをネットワークで繋げるのは技術的探求心から。実用性は今のところ見あたらない…

年 |
事業所数 |
従業者数 |
1960 |
11,217 |
74,638 |
1963 |
12,085 |
89,673 |
1966 |
13,170 |
99,966 |
1969 |
14,757 |
108,623 |
1972 |
15,583 |
125,128 |
1975 |
16,353 |
129,583 |
1978 |
17,740 |
134,230 |
1981 |
18,637 |
145,397 |
1986 |
19,303 |
148,856 |
1991 |
19,212 |
159,221 |
1996 |
19,058 |
166,208 |
2001 |
17,652 |
154,693 |
事業所数は、1986年頃~1991年の間がピークだった。2001年時点での事業所数は、1978年時点以下である。
1978年時点に比べて、現在利用できるオフィス面積は当然に増加しているわけで、空き家となっているオフィスが増えている状況に合致する。
従業者数は、1996年前後、つまり、団塊Jr世代が就職しつつある時期がピークになっている。
団塊世代と団塊Jr世代が同時に働いている現時点以上にオフィス需要は無く、団塊世代の引退はオフィス需要にマイナスとなる。
今後、現在空いている賃貸オフィスに借り手がつくことはほとんど無い。将来、オフィスの需要は更に減少するので、更に空きオフィスが増加する。既存の借り手のついている賃貸オフィスも、値下げの圧力が大きくなるため収益が悪化。全体として、収益還元法から評価する不動産価値の減少要因、同時に固定資産税の減少要因となる。
出典
平成15年度版 福井市統計書
田舎弁護士日記
が、面白かった。
都会と福井との比較など、改めて福井の良さ悪さを実感する。
弁護士の数や、福井県内においても福井市に偏在すること、行政など、いろいろと問題があることを認識した。
今後、15年間の地方都市の動向は、血をみることになる、と私は主張しているが、その証左は「図録▽失業者数・自殺者数の推移(月次、年次)」を見れば一目瞭然。
急激な人口減少は、会社の整理・倒産
→失業者数の増加要因 →自殺者数の増加要因
となることは容易に予測できる。統計には表れないが、自殺に至らないまでも見通しのたたなさに苦悩する人は自殺者数の何倍もいるはずだ。
人口減少が伴う為、実数の動向は分からないが、なんら対策をとらなければ10万人あたり24.1人の自殺率(2000年)は上昇することになる。
注:自殺には、健康問題を理由としたもの、経済・生活問題を理由としたもの、と大きく2つの理由があることに留意すること。
ネットではエイプリルフールのネタで満開ですね。
そうした気の利いたことはここでは今回しませんが。
ネットって、それはもう沢山の情報が集まっていて、私もずいぶん時間を費やしています。でも本当に大切なことはそんなに無い。ほとんど無い。1時間ネットの情報を見ているより、評価の定まった名作を読んだ方がずっといいはず。頭じゃそう分かってはいるのだけど、なかなか映画や本の方に時間を振り向けることのできない私がいる。駄目だな>わたし。
明日死ぬなら今何をしたいのか、そう考えるようにしています。けれども、切羽詰まった状態では無いよ。有意義な人生を送った、と常に言える状態でいたい、そんな感じです。
約75%が、不動産という構成。
内訳は、
- 平均純資産額 4387万円
- 宅地資産 2677万円
- 住宅資産 620万円
- 金融資産 895万円
となっている。
私は、グラフを見て、バランスが悪い、と思う。
不動産が75%というのも多すぎるし、宅地が住宅の4.3倍というのも偏っている。もし自分の資産構成がこのようなものなら、修正をかけたいところだ。
とはいえ、土地が資産の61%を占めるという現実がある以上、土地をどう活用するか、どう処分するか、を多くの人は考える必要があるだろう。
出典
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